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学校法人・専門学校 名古屋医専

医療・福祉からスポーツまで 「チーム医療」を実践する専門学校

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質問や相談、資料請求は気軽に入学相談室まで 10:00~20:00(日・祝除く) 052-582-3000




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奨学金・学費サポート

あなたの学生生活を
バックアップする各種制度です。

「名古屋医専で夢をかなえたい!でも学費に不安が・・・」
「初めて1人暮らしするけれど、大丈夫だろうか・・・」
そんな不安を少しでも減らし、安心して学べる環境を整えるために、
名古屋医専には様々な『学費援助システム』があります。
多くの在校生が利用している各種制度を上手に活用して、
医療・福祉・スポーツ分野のエキスパートを目指してください。

下記は学費サポートの一部抜粋です。その他学費サポートや、もっと詳しい内容を知りたい方は資料請求の上、「学費・住まいのサポートBOOK」を確認または、入学相談室へ問合せください。

トピックス
【社会人対象】最大144万円の給付金が支給されます。また通学期間中の失業給付(教育訓練支援給付金)も新設されました。※一定の要件を満たした場合。詳しくは厚生労働省WEBサイト を参照ください。
トピックス
「国の教育ローン」がさらに利用しやすくなりました。詳しくは日本政策金融公庫WEBサイト を参照ください。
トピックス
税法の一部を改正する法律により、2013年4月から、両親・祖父母などから子・孫に教育資金を一括して贈与する場合に、贈与税を課さない制度が創設されました。詳しくは文部科学省WEBサイト を参照ください。

個別の相談はいつでも実施しています。保護者の皆さまからの相談もお気軽にどうぞ。

【問合せ先】
学校法人・専門学校 名古屋医専/入学相談室
TEL:052-582-3000
〒450-0002 名古屋市中村区名駅4-27-1

各種奨学金制度

勉学に意欲的であり、経済的に学費を補う必要がある在校生を支援するために、名古屋医専には様々な奨学金制度があります。 返還不要の本校独自の制度から、多くの在校生が利用する国の奨学金まで、上手に活用し、勉学に励んでください。

日本学生支援機構奨学金制度

独立行政法人日本学生支援機構が運営する、国の奨学金制度。
第一種(無利子)と第二種(有利子)があります。いずれも在学中は無利子で、返還は卒業後6ヵ月後から始まるため、無理なく計画的に返還することができます。
〔日本学生支援機構ホームページ〕 http://www.jasso.go.jp/

概要

本校に在学し、勉学に意欲的であり、経済的に学費を補う必要のある人に対し、国が奨学金を貸与する制度です。

愛知県看護修学資金

本制度は、愛知県が施行する奨学制度です。

概要

本校の高度専門看護学科*、高度看護保健学科、実践看護学科、保健学科、助産学科に在学する人のための奨学制度です。
*2016年4月新設
※愛知県以外の都道府県でも同様の奨学制度があります。ただし併用することはできません。入学相談室まで問合せください。

対象学生

  1. 本校の高度専門看護学科*、高度看護保健学科、実践看護学科、保健学科、助産学科に在学する人。
  2. 同種の奨学金を受けていないこと。
〔愛知県ホームページ〕 http://www.pref.aichi.jp/0000006578.html
(愛知県看護修学資金について)

愛知県介護福祉士等修学資金

本制度は、愛知県が施行する奨学制度です。

概要

本校の介護福祉学科または社会福祉学科に在学する人のための奨学制度です。
※愛知県以外の都道府県でも同様の奨学制度があります。ただし併用することはできません。入学相談室まで問合せください。


1 支給額
貸与 月額 50,000円
入学準備金  月額 200,000円
修学準備金  月額 200,000円
※貸与は無利子

2 支給期間
本校の正規の修業期間(申込み時に要申請)

3 返還の免除について
愛知県内で該当業務に5年間従事した場合等
※愛知県以外の都道府県でも同様の奨学制度があります。居住または出身の都道府県の福祉部に問合せください。

対象学生

  1. 本校の介護福祉学科または社会福祉学科に在学する人。
  2. 同種の奨学金を受けていないこと。
  3. 卒業後、愛知県内で介護または相談援助に従事する意思のある方。

その他の奨学金制度

【あしなが奨学金】【交通遺児育英会奨学金】【ひとり親家庭等の就業支援給付金】【母子・父子・寡婦福祉資金(修学資金・就学支度資金)】【生活福祉資金貸付制度】【各都道府県の奨学金】など、様々な奨学制度を多くの学生が利用しています。

iの会奨学金制度

名古屋医専の卒業生たちが着実な前進をするための相互援助協力機関として活動するi の会。
同会の目的を踏まえ、その活動の一環として、次代の人材育成に寄与するために創設されたのが、この奨学金制度です。

概要

強い向学心を持ち、かつ経済的に学費を補う必要があると認められた学生に対し、iの会が奨学金として卒業年次の学費納入時に50万円を支給。返還の義務はありません。

対象学生

下記に該当する利用希望者から、書類選考および面接によって採否が決定します。

  1. 本校の昼間部4年制または3年制各学科の卒業前年次に在学中の人。
  2. 経済的事情により、学費を補う必要があると認められる人。
  3. 勉学状況・卒業後の抱負など、奨学生としてふさわしいと判断される人。

その他、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。

特別提携 病院・施設 奨学金/学費免除制度

名古屋医専は、医療・福祉・健康分野のエキスパートを育成するために、病院・施設等とのネットワークを築いています。そのネットワークと確かな人材育成の実績により生まれたのが、病院・施設と特別提携する奨学金/学費免除制度です。

(1)【高度専門看護学科*対象】特別提携 病院・施設 学費免除制度

概要

高度専門看護学科*に入学が決定し、奨学生としてふさわしいと判断される人に対し、提携病院・施設から学費が支給される制度です。条件や返還の有無は、病院・施設により異なります。
※在学中に休学・退学した場合は、全額を返還する義務が生じます。(勤務後、規定年数満了以前に退職した場合を含む)

選考方法

下記に該当する利用希望者から、学内選考の上、病院・施設に推薦します。その後、各病院・施設での選考(面接など)によって採否が決定します。

  1. 高度専門看護学科*に入学が許可され、入学金を納入した人。
  2. 勉学状況・卒業後の抱負など、奨学生としてふさわしいと判断される人。

*2016年4月新設

(2)特別提携 病院・施設 奨学金/学費免除制度

概要

本制度対象学科に入学が決定し、奨学生としてふさわしいと判断される人に対し、提携病院・施設から支給される奨学金です。年間学費が全額免除となる学費免除制度から1年次から利用できる奨学金など、条件や返還の有無は、病院・施設により異なります。
※在学中に休学・退学した場合は、全額を返還する義務が生じます。(勤務後、規定年数満了以前に退職した場合を含む)

選考方法

下記に該当する利用希望者から、学内選考の上、病院・施設に推薦します。その後、各病院・施設での選考(面接など)によって採否が決定します。

  1. 提携病院・施設の定める対象学科に入学が許可され、入学金を納入した人。(学費免除制度は、対象学科に在学している人が対象です)
  2. 勉学状況・卒業後の抱負など、奨学生としてふさわしいと判断される人。

その他、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。

各種教育ローン

愛知県知事認可の専門学校である名古屋医専に入学・在学する保証人(保護者)が、入学金・学費などについて、国および全国の金融機関から融資を受ける制度です。 経済的理由で入学を迷っている人は、保証人(保護者)と相談の上、本制度の利用を検討ください。

国の教育ローン

日本政策金融公庫が取り扱う、国の教育資金融資制度です。
低金利で手続きが簡単であることから多くの在校生が利用しています。事前審査が可能であるため、早めに入学金・学費の準備ができます。
〔日本政策金融公庫ホームページ〕 http://www.jfc.go.jp/n/finance/search/ippan.html
〔教育ローン コールセンター〕 TEL:0570-008656(ナビダイヤル)

提携銀行の教育ローン(医専 教育ローン)

本校では、大手銀行と特別提携した「医専 教育ローン」を利用することができます。金利や手続きの面で一般の金融機関教育ローンよりも優遇されます。条件や必要書類等は金融機関により異なりますので、詳しくは入学相談室まで問合せください。

提携信販会社の教育ローン

本校では、銀行の他に大手信販会社と特別提携した「提携信販会社 教育ローン」を利用することが出来ます。金利や手続きの面で一般の信販会社教育ローンよりも優遇されます。条件や必要書類等は金融機関により異なります。利用希望者は事前に入学相談室まで問合せください。

その他の教育ローン

【全国の労働金庫(ろうきん)】など、様々な教育ローンがあります。

※各種教育ローンによる学資融資が困難な場合、本校独自の提携先がありますので、入学相談室まで問合せください。

通学社員・アルバイト進学制度

自宅外通学する人が、提携病院・企業で働きながら学ぶための制度です。提携先の寮に入居できたり、住宅補助があるので、住居の経済的負担も軽減できます。しかし、仕事と勉学の両立は肉体的・精神的な負担もあるので、通常のアルバイトのような発想ではなく、必ず自己の目的とするエキスパートを目指し、卒業までやり抜くといった固い意志が必要となります。

概要

寮付通学社員・アルバイト進学制度

提携先の寮に入寮することができます(寮の無い場合もあります)。

  • 室料は月額5,000円~30,000円、食事の補助があります(条件は各提携先により異なる)。
  • 給与は時給制で勤務時間に応じた給与となります。
  • 勤務先は本制度の確かな実績のある企業で、社員教育や福利厚生施設などが充実しています。
  • ※各企業によって条件が異なりますので、希望者は入学相談室に問合せください。

新聞奨学生制度 [ 夜間部対象 ]

本校の夜間部に入学を許可された人が、臨床実習が始まるまで提携先の新聞販売所で働きながら学ぶための制度です。新聞配達、チラシの折り込みなどの業務に携わりながら、月額の給与を得られるだけではなく、奨学金(返済不要)を得ることができます。また入学時に学資金貸与制度(無利子)の利用も可能です。早朝勤務のため体力的な問題など、決して安易な気持ちでは遂行できません。

アルバイト斡旋制度

入学後のアルバイトを本人の希望によって斡旋する制度です。通学に便利であること、勉学に支障のない仕事であることを考慮し、出席・課題提出など、勉学態度が良好であると認められた人に対し、斡旋を行います。

概要

  1. 職種は、看護助手、リハビリ助手、介護助手、医療事務などです。
  2. 時間給は、800~1,200円程度。
  3. 勤務時間は、アルバイト先と相談の上、勉学に支障のない時間で決定します。
  4. アルバイトをすることで勉学に支障をきたす場合は、アルバイトを中止させることもあります。

勤労学生控除

働きながら学ぶ学生のために、勤労学生控除の申請ができます。

概要

勤労学生で、年間所得が65万円以下(給与所得のみの場合は、130万円以下)の場合、年末調整時に申告すれば、所得税が無税になります。

教育訓練給付制度

厚生労働省より、働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。2014年10月1日より拡充され、従来の上限10万円の教育訓練給付金(一般教育訓練給付金に名称変更)に加え、新たに「専門実践教育訓練給付金」と「教育訓練支援給付金」が新設されました。
本校が開講している学科の一部が、厚生労働省による「教育訓練給付制度」の対象講座に指定されています。

(1)専門実践教育訓練給付金/(2)教育訓練支援給付金

厚生労働省が専門的・実践的な教育訓練として指定した講座は、一定の要件を満たした場合に、(1)最大で144万円の給付金と(2)離職時の基本手当の日額に相当する額の半額が受講期間中にハローワークから支給されます。

詳しくは、「こちらのニュース」 を確認ください。

(3)一般教育訓練給付金(従来の教育訓練給付金制度)

受講後の申請により、納入金のうち、本人が支払った額の20%に相当する額(上限10万円)がハローワークより支給されます。

指定講座

救急救命学科(昼3年)、実践看護学科(昼3年)、助産学科(昼1年)、言語聴覚学科(昼2年)、介護福祉士実務者研修科(10ヵ月)

支給額

納入金のうち、本人が支払った額の20%に相当する額(10万円を上限)

対象者

  1. 在職者
    受講開始日の時点で、支給要件期間が1年以上ある人。
  2. 離職者
    一般被保険者でなくなった日以降、受講開始日までが1年以内であり、かつ支給要件期間が1年以上ある人。

※上記、1・2とも、2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上必要です。

手続き

受講開始(予定)日現在における、教育訓練給付金の受給資格の有無をハローワークにて確認ください。
教育訓練給付の支給申請手続は、本人が受講修了後1ヵ月以内に、原則として本人の住所を管轄するハローワークに対して、必要書類を提出することによって行います。

※詳細はハローワークに問合せるか、厚生労働省の教育訓練給付制度のホームページを参照ください。

詳細は、資料請求の上、「学費援助システム」を確認ください。


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